第56回(R3) 理学療法士国家試験 解説【午後問題6~10】

 

6 57歳の男性。脳出血による左片麻痺。Brunnstrom法ステージ下肢Ⅲ。左下腿三頭筋のMAS〈modified Ashworth scale〉は2。平行棒内歩行時に左下肢の踵接地はみられず、内反尖足となる。また、左下肢立脚中期に膝のロッキングを認める。そこでダブルクレンザック(ロッド式)短下肢装具を作製した。
 誤っているのはどれか。

1.下腿半月の上縁の位置:腓骨頭
2.下腿半月の幅:4cm
3.下腿中央部における支柱と皮膚との距離:5mm
4.足継手の位置:内果下端と外果中央を結ぶ線
5.足関節の角度:底屈0°

解答

解説
1.× 誤っている。下腿半月の上縁の位置は、腓骨頭より2〜3cm下である。
2.〇 下腿半月の幅は、4cmである。
3.〇 下腿中央部における支柱と皮膚との距離は、5mmである。
4.〇 足継手の位置は、内果下端と外果中央を結ぶ線である。床と水平で進行方向に直行し、足部は5~10°外向きとなる。
5.〇 足関節の角度は、底屈0°である。なぜなら、膝のロッキングがある場合、反張膝を起こさないようにするため。

 

 

 

 

 

 

7 20歳の女性。転倒して左下腿骨骨折後、変形治癒となりその後手術が行われた。手術後翌日の単純エックス線を下図に示す。
 この患者に対する運動療法で正しいのはどれか。

1.CPMを手術後1週から行う。
2.下肢伸展挙上運動を手術後1日から行う。
3.足関節の自動運動を手術後2週から行う。
4.大腿四頭筋セッティングを手術後1週から行う。
5.椅子座位での大腿四頭筋訓練(レッグエクステンション)を手術後1日から行う。

解答

解説

下腿骨骨折術後

術後は、早期から荷重が可能でも痛みなどにより十分な荷重ができないことが多い。したがって、①不動による足関節背屈の可動域制限と②患側下肢の筋力低下が生じる。また、下腿遠位部は血流も不良であるため、③骨折や創部の治癒遷延が起こる。

【運動療法】
これらの対策を中心とし、歩行やADLの自立を目指す。手術翌日であれば、手術部位への負担を十分に注意しながら行う。

1.× そもそもCPM(Continuous Passive Motio:持続的関節他動訓練器)の適応疾患ではない。主な適応疾患として、人工膝関節置換術や人工股関節置換術、膝靭帯再建術、膝関節授動術、大腿骨骨折術といった膝関節の手術後(手術後1~3日間程度)である。CPMで曲げる角度や速度、時間を設定し、荷重をかけずに関節の屈伸運動を行うことができる。
2.〇 正しい。下肢伸展挙上運動(SLR)は手術後1日から行う。なぜなら、下肢伸展挙上運動(SLR)は、骨折部に負担がかからず、他の筋力の維持・向上につながるため。大腿四頭筋の筋力トレーニングとして効果がある。
3.× 足関節の関節可動域運動は、手術後2週からではなく、術後1日(翌日)から行う。手術後の安静時疼痛がある場合や自動運動では疼痛が増強する場合がある場合、他動的関節運動か自動介助運動での関節可動域訓練でも効果は認められる。
4.× 大腿四頭筋セッティングを手術後1週からではなく、術後1日(翌日)から行う。手術後1日から等尺性収縮により筋力の維持を図っていく。1週間程度で鎮静に進むことが多く、他動的関節運動や自動介助運動、自動運動が可能となる。
5.× そもそも椅子座位での大腿四頭筋訓練(レッグエクステンション)は行わないほうが良い。なぜなら、椅子座位になることで重力により下腿の血流のうっ滞を誘発し、下腿の振出しによって骨折面や総部への負荷がかかるため。セラバンドを利用した大腿四頭筋訓練(レッグエクステンション)はさらに負荷がかかるため禁忌となる。

 

 

 

 

 

 

8 極超短波治療の図を示す。
 aに対するbの照射強度はどれか。

1.約0.2倍
2.約0.7倍
3.約1.4倍
4.約2.8倍
5.約5.6倍

解答

解説

公式

逆二乗の法則
物体が受ける照射強度は、放射源と物体との距離の二乗に反比例する。
距離が2倍になれば、照射強度は1/4となる。

ランバードの法則
吸収率は照射源と照射される面のなす角の余弦に比例して変化する。
0°:100%
45°:70%
60°:50%
90°:0%

aに対してbは、
逆二乗の法則:距離が半分→4倍
ランバードの法則:45°の角度→70%
となるため、4倍 × 0.70倍で2.8倍となる。

したがって、選択肢4.約2.8倍となる。

 

 

 

 

 

 

9 22歳の女性。重量物を持ち上げたことにより腰痛が出現し、翌日腰部筋筋膜炎と診断された。
 この患者に対する超音波治療で正しいのはどれか。

1.強度を3.0W/cm2とする。
2.周波数を1MHzとする。
3.照射時間率を100%とする。
4.導子を皮膚面から5cm離す。
5.ビーム不均等率〈BNR〉6の導子を固定法で使用する。

解答

解説
1.× 強度を3.0W/cm2は使用すること自体少ないが、温熱効果となるため急性炎症には禁忌である。したがって、本症例は急性炎症であるため、非温熱作用である0.5~1.0W/cm2を使用する。ちなみに、温熱効果強度は1.0~2.5W/cm2である。
2.〇 正しい。周波数を1MHzとする。なぜなら、1MHzは深層部位(腰部の深層)まで照射する事が可能であるため。ちなみに、3MHzは浅層組織を対象とする。
3.× 照射時間率を100%(温熱効果)は使用しない。なぜなら、本症例は急性炎症であるため。温熱療法は炎症を悪化させる危険があり禁忌である。したがって、本症例の場合、間欠波(5~50%)で非温熱効果で行う。
4.× 導子を皮膚面から5cm離すことはせず、皮膚に沿って照射する。水中法を用いる場合、患部と導子の距離は0.5~1cm程度離して照射する。
5.× ビーム不均等率〈BNR〉6は、熱点の原因となるため使用しない。BNR(Beam non-uniformity Ratio=ビーム不均等率)とは、超音波の平均強度(W/cm2)に対する最大強度の比である。BNRが大きいほど超音波強度の均等性が不良であることを示す。ビーム不均等率が高いと、出力が大きい場合にキャビテーションによる空洞化現象が起き、組織を損傷する恐れがある。固定法で使用できるのは、ビーム不均等率が低い場合である。

ビーム不均等率について

 不安定なキャビテーションを起こさず、適切な強度で治療するためには、超音波ビームの均等性が重要である。ビーム不均等率はビーム平均強度に対する、近傍の最大強度のことである。BNRが小さいほど、超音波ビームの均等性が良いことを示し、良好なBNRは5:1までである。それ以上の比率ではは出力を上げたときに、不安定なキャビテーション効果をもたらし、熱点(hotspots)の原因になる。(引用:理学療法学 第22巻 第6号 398~400頁 杉元雅晴 超音波療法

 

 

 

 

 

 

10  8歳の男児。転倒して橈骨遠位端骨折と診断され、6週間のギプス固定が行われた。固定除去後、関節可動域制限と筋力低下を認めた。
 物理療法で適切なのはどれか。

1.機能的電気刺激
2.極超短波
3.超音波
4.紫外線
5.渦流浴

解答

解説

本症例は、固定除去後、関節可動域制限と筋力低下を認めたため改善する必要がある。関節可動域制限もしくは筋力低下に効果的な物理療法を選択する。ただし、本症例は8歳男児であり、橈骨遠位端には骨端線があることを考慮する。

1.× 機能的電気刺激(FES)の目的として、末梢神経に対する機能再建である。本症例のようなギプス固定後の廃用性筋力低下には使用しない。
2~3.× 極超短波/超音波は禁忌である。なぜなら、成長期の骨端線には使用できないと定められているため。
4.× 紫外線の適応は皮膚炎、乾癬、痤瘡、脂漏、くる病、テタニー、骨粗鬆症である。効果として①殺菌作用、②紅斑作用、③ビタミンD生成、④免疫抑制作用などがあり、損傷治癒に利用される。
5.〇 正しい。渦流浴を用いて、血流の増大や軟部組織の伸張性を向上させ、関節可動域の改善につなげることができる。

 

2 COMMENTS

大川 純一

コメントありがとうございます。
どの問題の選択肢のことで、不正解の回答とはなんでしょうか?
もう一度お考えを聞かせていただいてもよろしいですか?
今後ともよろしくお願いいたします。

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