第56回（R3）　理学療法士国家試験　解説【午後問題6～10】

解答１

解説
1．×　誤っている。下腿半月の上縁の位置は、腓骨頭より2〜3cm下である。
2．〇　下腿半月の幅は、4cmである。
3．〇　下腿中央部における支柱と皮膚との距離は、5mmである。
4．〇　足継手の位置は、内果下端と外果中央を結ぶ線である。床と水平で進行方向に直行し、足部は5～10°外向きとなる。
5．〇　足関節の角度は、底屈0°である。なぜなら、膝のロッキングがある場合、反張膝を起こさないようにするため。

解答２

解説

1．×　そもそもCPM（Continuous Passive Motio：持続的関節他動訓練器）の適応疾患ではない。主な適応疾患として、人工膝関節置換術や人工股関節置換術、膝靭帯再建術、膝関節授動術、大腿骨骨折術といった膝関節の手術後（手術後1～3日間程度）である。CPMで曲げる角度や速度、時間を設定し、荷重をかけずに関節の屈伸運動を行うことができる。
2．〇　正しい。下肢伸展挙上運動（SLR）は手術後1日から行う。なぜなら、下肢伸展挙上運動（SLR）は、骨折部に負担がかからず、他の筋力の維持・向上につながるため。大腿四頭筋の筋力トレーニングとして効果がある。
3．×　足関節の関節可動域運動は、「手術後2週から」ではなく、術後1日（翌日）から行う。手術後の安静時疼痛がある場合や自動運動では疼痛が増強する場合がある場合、他動的関節運動か自動介助運動での関節可動域訓練でも効果は認められる。
4．×　大腿四頭筋セッティングを「手術後1週から」ではなく、術後1日（翌日）から行う。手術後1日から等尺性収縮により筋力の維持を図っていく。1週間程度で鎮静に進むことが多く、他動的関節運動や自動介助運動、自動運動が可能となる。
5．×　そもそも椅子座位での大腿四頭筋訓練（レッグエクステンション）は行わないほうが良い。なぜなら、椅子座位になることで重力により下腿の血流のうっ滞を誘発し、下腿の振出しによって骨折面や総部への負荷がかかるため。セラバンドを利用した大腿四頭筋訓練（レッグエクステンション）はさらに負荷がかかるため禁忌となる。

解答４

解説

aに対してbは、
逆二乗の法則：距離が半分→4倍
ランバードの法則：45°の角度→70%
となるため、4倍 × 0.70倍で2.8倍となる。

したがって、選択肢4．約2.8倍となる。

解答２

解説
1．×　強度を3.0W/cm²は使用すること自体少ないが、温熱効果となるため急性炎症には禁忌である。したがって、本症例は急性炎症であるため、非温熱作用である0.5～1.0W/cm²を使用する。ちなみに、温熱効果強度は1.0～2.5W/cm²である。
2．〇　正しい。周波数を1MHzとする。なぜなら、1MHzは深層部位（腰部の深層）まで照射する事が可能であるため。ちなみに、3MHzは浅層組織を対象とする。
3．×　照射時間率を100％（温熱効果）は使用しない。なぜなら、本症例は急性炎症であるため。温熱療法は炎症を悪化させる危険があり禁忌である。したがって、本症例の場合、間欠波（5～50％）で非温熱効果で行う。
4．×　導子を皮膚面から5cm離すことはせず、皮膚に沿って照射する。水中法を用いる場合、患部と導子の距離は0.5～1cm程度離して照射する。
5．×　ビーム不均等率〈BNR〉6は、熱点の原因となるため使用しない。BNR（Beam non-uniformity Ratio＝ビーム不均等率）とは、超音波の平均強度（W/cm²）に対する最大強度の比である。BNRが大きいほど超音波強度の均等性が不良であることを示す。ビーム不均等率が高いと、出力が大きい場合にキャビテーションによる空洞化現象が起き、組織を損傷する恐れがある。固定法で使用できるのは、ビーム不均等率が低い場合である。

解答５

解説

本症例は、固定除去後、関節可動域制限と筋力低下を認めたため改善する必要がある。関節可動域制限もしくは筋力低下に効果的な物理療法を選択する。ただし、本症例は8歳男児であり、橈骨遠位端には骨端線があることを考慮する。

1．×　機能的電気刺激（FES）の目的として、末梢神経に対する機能再建である。本症例のようなギプス固定後の廃用性筋力低下には使用しない。
2～3．×　極超短波/超音波は禁忌である。なぜなら、成長期の骨端線には使用できないと定められているため。
4．×　紫外線の適応は皮膚炎、乾癬、痤瘡、脂漏、くる病、テタニー、骨粗鬆症である。効果として①殺菌作用、②紅斑作用、③ビタミンD生成、④免疫抑制作用などがあり、損傷治癒に利用される。
5．〇　正しい。渦流浴を用いて、血流の増大や軟部組織の伸張性を向上させ、関節可動域の改善につなげることができる。