第56回（R3）　理学療法士国家試験　解説【午前問題46～50】

解答２

解説
　1型糖尿病および2型糖尿病においても、運動療法によるエネルギー消費は有効な治療法である。しかし、運動中に低血糖になる可能性があるため、低血糖症状などの把握をしておく必要がある。

1.3．×　発汗/体温37.0℃でも、糖尿病患者の運動療法を中止すべき状態ではない。ちなみに、リハビリの中止基準として、安静時体温が38℃ 以上で運動を中止した方が良い。
2．〇　正しい。冷汗は、低血糖でよくみられる症状である。血糖値を測定したり、ブドウ糖などを摂取する。他にも、低血糖症状がみられた場合は運動を中止する。
4．×　Borg指数は、運動中の自覚症状をもとにした指標である。0〜20に分けられ、0が最も軽く、20がもっともきつい運動となる。有酸素運動を行うためにはBorg指数11（やや楽である）〜13（ややきつい）の運動が推奨される。
5．×　脈拍数110/分でも、糖尿病患者の運動療法を中止すべき状態ではない。ちなみに、アンダーソン・土肥の基準では、 脈拍数が120拍 /分を越えた場合、次の場合は運動を一時中止し、回復を待って再開する。運動を中止する基準は、140/分を超えた場合である。

解答５

解説

1．×　逆である。機能回復よりQOLを優先する。なぜなら、緩和ケア病棟では、その人らしく過ごすことができるようなケアを求められるため。
2．×　疼痛に対して温熱療法を行う。一般的にはがん患者（悪性腫瘍）には、温熱療法は禁忌とされているが、痛みやその他苦痛な症状を緩和する観点、患者のニーズに対応するという観点から行うことが多い。
3．×　リンパ浮腫に対して理学療法（患肢の挙上、弾性包帯・弾性ストッキングによる圧迫、マッサージ、関節可動域訓練など）を行う。
4．×　緩和ケア病棟においても、チームアプローチ・個人的な関わりを両方大事にする。なぜなら、チームアプローチ（様々の職種が参加すること）により、解決しなければならない多様な問題に対して、多角的な視点を持って対応していく必要があるため。
5．〇　正しい。骨髄抑制の状態に合わせて理学療法の内容を変更する。骨髄抑制とは、抗がん剤や放射線治療に伴う副作用のひとつである。血液所見に注意を払い、その状態に合わせて理学療法の内容を変更する必要がある。

解答２

解説
1．〇　医療法とは、病院・診療所・助産院の開設・管理・整備の方法などを定める日本の法律である。インフォームドコンセントは、「十分な説明を受けたうえでの同意・承諾」を意味し、医療者側から診断結果を伝え、治療法の選択肢を提示し、予想される予後などについて説明したうえで、患者自らが治療方針を決定し、同意のうえで医療を行うことを指す。インフォームドコンセントの根拠となる法律は「医療法第1条の4第2項医師、・・・・は、医療を提供するに当たり、適切な説明を行い、医療を受ける者の理解を得るように努めなければならない。」と示されていることにある。
2．×　誤っている。義肢の支給は、身体障害者福祉法に基づいて、補装具の交付や購入費や修理費費用の支給がなされる。ちなみに、介護保険法は、要介護者等について、介護保険制度を設け、その行う保険給付等に関して必要な事項を定めることを目的とする法律である。
3．〇　健康増進法とは、国民の健康維持と現代病予防を目的として制定された日本の法律である。 がん検診については、健康増進法第19条の2に基づく健康増進事業として市町村が実施している。 健康手帳の交付や、健康相談、健康教育、訪問指導、がん検診や肝炎ウイルス検診が行われている。
4．〇　高齢者、障害者等の移動等の円滑化の促進に関する法律〈バリアフリー新法〉とは、高齢者、障害者等の自立した日常生活及び社会生活を確保することの重要性にかんがみ、公共交通機関の旅客施設及び車両等、道路、路外駐車場、公園施設並びに建築物の構造及び設備を改善するための措置、一定の地区における旅客施設、建築物等及びこれらの間の経路を構成する道路、駅前広場、通路その他の施設の一体的な整備を推進するための措置その他の措置を講ずることにより、高齢者、障害者等の移動上及び施設の利用上の利便性及び安全性の向上の促進を図り、もって公共の福祉の増進に資することを目的とする法律である。
5．〇　障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律〈障害者総合支援法〉は、障害のある人への支援を定めた法律である。さまざまな福祉サービスを、障害や難病のある人個々のニーズに応じて組み合わせ、利用できる仕組みを定めている。自立生活援助とは、平成30年4月1日施行となる改正障害者総合支援法の中で新たに創設された障害福祉サービスである。居宅において単身等で生活する障害者につき、定期的な巡回訪問又は随時通報を受けて行う訪問、相談対応等により、居宅における自立した日常生活を営む上での各般の問題を把握し、 必要な情報の提供及び助言並びに相談、関係機関との連絡調整等の自立した日常生活を営むために必要 な援助を行う。

解答２

解説

1．×　環境的側面のみヘアプローチだけではない。身体的側面や環境的側面、日常動作訓練など、様々な視点を考慮しアプローチを行う。
2．〇　正しい。訪問理学療法では、自宅内の歩行や移動に関する支援要望が多い。一方、訪問作業療法では、生活動作に関する要望が多い。
3．×　対象者は、介護保険により介護認定を受けた方、もしくは医療保険適応であり、医者により訪問理学療法が必要と診断された方（通院が困難な方）が対象である。訪問リハビリテーションが必要となった原因の傷病は、1位：脳卒中（39.1％）、2位：骨折（22.6％）、3位：廃用症候群（20.4％）である。（※データ引用：厚生労働省HP「訪問リハビリテーション」より）
4．×　ゴール設定の際には、本人および家族の要望の両方を考慮し、一方的にならず設定する必要がある。
5．×　バイタルチェックは、看護師が実施しなければならないという規定はない。訪問した際に理学療法士が行い、変化があった場合は看護師や医師などと共有する。

解答４

解説

1～3.5．居室の増築/廊下幅の拡張/照明器具の変更/寝室スペースの増築は、介護保険制度の対象に含まれない。
4．〇　正しい。床面材料の変更は対象である。